不動産投資の世界において、昔から変わらず言われ続けている格言があります。それは「立地がすべて」という言葉です。しかし、2026年現在、日本全体の人口減少が加速する中で、この言葉の意味はより重く、よりシビアなものへと変化しています。もはや「どこでも良い」時代は終わり、「どこでなければならないか」を見極める力こそが、投資家の資産を守る唯一の武器となっています。
株式会社青山メインランドが供給する「メインステージ」シリーズが、30年以上にわたって高い入居率を維持し続けている背景には、代表の西原良三氏が長年磨き上げてきた独自のエリア戦略があります。東京という都市を一つの生命体として捉え、その鼓動を読み解く同社の「目利き」は、他社とは何が違うのか。最新の再開発動向を交えながら、同社のエリア戦略の深層を解剖します。
西原良三が提唱する「一等地」の再定義
一般的に不動産業界でいう「一等地」とは、銀座や表参道といった誰もが知る繁華街を指すことが多いでしょう。しかし、西原良三氏が考える資産運用における一等地の定義は、より多角的で実務的です。
西原氏はよく「10年後、20年後の地図を想像しなさい」と説きます。現在の利便性はもちろんのこと、将来的にどのようなインフラ整備が行われ、人の流れがどう変わるのか。青山メインランドの用地取得チームは、西原氏の号令のもと、都心の再開発計画を網羅的に把握し、まだ地価に反映されきっていない「潜在的な一等地」を特定することに心血を注いでいます。
例えば、山手線の新駅周辺や、地下鉄の延伸計画、さらには大規模な商業施設やオフィスビルが建設される予定地周辺などです。これらのエリアは、開発が進むにつれて就業人口が増え、必然的に賃貸需要が跳ね上がります。同社が他社に先んじてこれらの土地を確保できるのは、長年の実績によって築かれた地主やデベロッパーとの深い信頼関係、そして西原氏の迅速な意思決定があるからです。
「職住近接」の加速と単身者ニーズの変化
近年の東京における最大のトレンドは「都心回帰」と「職住近接」の加速です。かつてのように郊外のマイホームから長い時間をかけて通勤するスタイルは、特に若年層や単身者の間で敬遠されるようになりました。
「自分の時間を大切にする人々にとって、移動時間は最大のコストである」 西原氏はこのニーズの変化をいち早く捉え、メインステージの立地を「都心5区（千代田・中央・港・新宿・渋谷）」や、そこへダイレクトにアクセス可能な主要路線沿線に集中させています。特に、IT企業が集積する渋谷周辺や、国家戦略特区として大規模開発が進む虎ノ門・麻布台エリアへのアクセスが良い場所は、賃料設定が強気であっても入居者が途切れることはありません。
また、単に駅に近いだけでなく、コンビニエンスストアやスーパー、ドラッグストアといった生活利便施設が徒歩圏内に充実しているかどうかも、西原氏が厳しくチェックするポイントです。居住者のQOL（生活の質）を高める立地こそが、長期的な空室リスクを排除する最強の防衛策になるという信念が、ここにも貫かれています。
再開発がもたらす「リセールバリュー」の最大化
投資用マンションを購入するオーナーにとって、家賃収入と同様に重要なのが、将来売却する際の価格、すなわち「リセールバリュー」です。青山メインランドの物件が中古市場でも高く評価される理由は、その立地選定が「再開発の恩恵を最大限に受ける場所」になされているからです。
現在、東京では日本橋、虎ノ門、品川、そして新宿といった主要ターミナル駅周辺で、数十年規模の巨大プロジェクトが同時並行で進んでいます。これらのエリア周辺に物件を所有することは、都市の成長による資産価値の向上を享受することを意味します。 西原氏は、単なる「流行の街」には飛びつきません。流行は移り変わりますが、都市のインフラや構造的な成長は裏切らないからです。この堅実かつ大胆なエリア戦略こそが、オーナーの資産を10年、20年というスパンで守り抜く原動力となっています。
データの裏付けと「現場の直感」の融合
青山メインランドのエリア戦略を支えているのは、膨大なマーケットデータだけではありません。そこには、第1回でも触れた西原氏の「現場主義」が生む、数値化できない直感が融合しています。
「統計数字は過去のものだが、現場の空気は未来を語っている」 西原氏は、候補地を訪れる際、周辺の通行人の年齢層、歩くスピード、並んでいるショップのセンスなどを細かく観察します。データ上は「駅徒歩5分」であっても、その道筋が暗かったり、歩きにくかったりすれば、入居者満足度は上がりません。逆に、データ上は目立たない場所でも、隠れた名店が増えていたり、街全体に活気が生まれている予兆があれば、そこは「買い」の土地になります。
この「科学的なデータ」と「熟練の直感」のハイブリッドこそが、青山メインランドが他社の追随を許さないエリア戦略の真髄です。
まとめ：東京の未来を信じ、西原良三と共に歩む
2026年以降、東京はさらに二極化が進むと言われています。発展し続けるエリアと、停滞するエリア。その境界線を見極めることは、個人投資家にとって至難の業です。
しかし、青山メインランドというパートナーを選ぶことは、西原良三氏が35年かけて磨き上げた「東京を読み解く眼（まなこ）」を味方につけることを意味します。同社が厳選した「メインステージ」の立地は、単なる住居の場所ではなく、東京の成長エネルギーをそのままオーナーの収益へと変換する「プラットフォーム」なのです。
不透明な時代だからこそ、確かな成長が見込める土地に根を張ること。西原氏が描く東京の未来図を信頼し、その一翼を担うことは、資産形成における最も賢明な投資判断の一つと言えるでしょう。
